2009年5月アーカイブ

この1～2か月は忙しかったため、検索エンジンの表示順位は特に意識していなかったのですが、
検索エンジンの表示順位を確認してみました。

ホームページ・ブログともに、「SEO 静岡」や「SEO対策 静岡」などのキーワードで、
Google検索・Yahoo!検索ともに上位表示されていました。

Google検索では「SEO 静岡」や「SEO対策 静岡」などのキーワードですぐ上位表示されたのですが、
Yahoo!検索では3か月以内では上位表示されず、6ヶ月経っても上位表示されなければ、
調査・分析して本格的なSEO対策を施す必要があるのかなとも考えていたのですが、
今回の結果から特に問題はなかったことがいえそうです。

Yahoo!検索の場合、Yahoo!カテゴリ登録サイトからのトップページリンクがSEO的に強いことは
周知の事実のようですが、
本Webサイトではあえてそのようなリンクをはっていないことから、
被リンクがなくても、サイトの作りやコンテンツだけでも検索エンジンに上位表示されることが可能である
ことは実証できているかと思います。

SEO対策というと、とかくお金や時間をかけたり、SEOコンサルティング会社に任せたりすることもあるようですが、
中小企業や個人事業主の方々の場合、あまりマニアックな世界に入り込まず、

1. シンプル・イズ・ベスト
2. コンテンツ重視

を心がけていくべきなんじゃないかなとも思っています。

なお、ドメイン取得から約6ヶ月が経過したところです。
ちなみに、現在Webサイトの運営上やっていることは、

1. トップページの更新日と一部コンテンツを修正すること
2. サテライトブログ（中小企業診断士への道）を毎日投稿すること

になります。

【参考】2009年5月10日現在

１．ホームページ

• サイト名　：静岡のSEO対策・ホームページコンサルティングはWebサイトでビジネス
• 表示順位　：「SEO対策 静岡」でGoogle検索3位、Yahoo!検索7位
• ページ数　：Google 755,000件、Yahoo! 6,280,000件
• キャッシュ：2009年5月4日（Google）

２．ブログ

• サイト名　：静岡のSEO・ホームページ作成支援｜Webコンサル日記
• 表示順位　：「SEO 静岡」でGoogle検索3位、Yahoo!検索13位
• ページ数　：Google 1,880,000件、Yahoo! 10,700,000件
• キャッシュ：2009年4月22日（Google）

平成20年通信利用動向調査の結果概要（総務省）の紹介の3回目です。

今回は、「企業のＩＣＴ利用の進捗状況」になります。

１．ビジネスブログ、ＳＮＳの開設率

• ビジネスブログ・ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーク・サービス）を開設している企業の割合は、10.5％
• 特に、サービス業・その他で開設率が高い。

　⇒　無形性が特徴のサービス業では、ブログの効果は極めて高いといえる。
　　　また、商品やサービスだけでなく、経営者やスタッフの人柄や人間味を伝えることで、
　　　"このお店の商品を購入したい・サービスを受けたい（愛顧性）"に加え、
　　　"このお店を応援したい"という気持ちを抱かせることにもつながっていく。

２．電子商取引の実施状況

• 電子商取引（インターネットを利用した調達・販売）を実施している企業の割合は、50.6％
• 業種別では、「製造業」57.4％と最も高く、次いで「金融・保険業」55.7％

３．インターネットを利用した広告の実施状況

• インターネットを利用した広告の実施企業は、31.0％
• 産業別では、「金融・保険業」47.2％、「サービス業・その他」39.7％と続く。
• 行った広告の種類では、「バナー広告」45.1％が一番多いが、前年と比べると7.6ポイントの減。
  一方で「テキスト広告」が5.3ポイント増の32.0％

４．情報戦略統括役員（ＣＩＯ）の設置状況

• 「専任」のＣＩＯを設置している企業は5.4％
• 「専任」に「兼任」も含めた場合、33.0％の企業で設置

　⇒　社内に人材がいない場合、外部の専門家（例えば、ＩＴコーディネータ）を活用することも一案。

５．従業員に対するＩＣＴ教育の実施状況

• 従業員に対するＩＣＴ教育を実施している企業は、47.7％
• 教育内容は、「社内のＩＣＴ関連教育・研修プログラムの実施」21.4％、「社外のＩＣＴ関連教育・研修プログラムへの参加」17.7％と続く。
• 「行っていない」と回答した企業も約5割あり、企業内におけるＩＣＴ教育が必ずしも十分ではないことをうかがわせる。

　⇒　ＩＴコーディネータを活用して、継続的に従業員教育を行っていくことも考えられる。

平成20年通信利用動向調査の結果概要の紹介の2回目です。

今回は、「個人・世帯のＩＣＴ利用の進捗状況」になります。

１．インターネットの利用目的（パソコンからの利用）

• 「企業・政府等のホームページ・ブログの閲覧」が56.8％と最も高い。
• 以下、「電子メールの受発信」49.1％、「個人のホームページ・ブログ」47.4％、「商品・サービスの購入・取引」45.5％と続く。

２．インターネットの利用目的（携帯電話からの利用）

• 「電子メールの受発信」が54.5％と最も高い。
• 以下、「商品・サービスの購入・取引」30.1％、「デジタルコンテンツの入手・聴取」21.8％と続く。
• 「個人のホームページ・ブログの閲覧」16.3％、「企業・政府等のホームページ・ブログの閲覧」13.6％も一部いる。

　⇒　今後、携帯サイトの活用もクロスメディア戦略の一環として重要になってくると思われる。

３．インターネットにより購入・取引した商品・サービス

• 商品等の購入や金融取引をしたことのある人の割合は、53.6％
• 購入・取引した商品・サービスは、男女ともに約半数が「デジタルコンテンツ（音楽・音声、映像、ゲームソフト等）」を購入
• デジタルコンテンツ以外では、男性は「趣味関連品・雑貨」37.5％、女性は「衣料品・アクセサリー類」43.8％が突出

　⇒　ネットショップ開設時のショップコンセプト（ターゲット、取扱商品など）に参考にできる。

４．インターネットで商品を購入する理由

• 「店舗の営業時間を気にせず買い物ができる」55.9％、「店舗までの移動時間・交通費がかからない」50.1％が過半数を占める。
• 以上、時間・空間の制約のなさを利点として挙げている。

　⇒　「価格を比較できる」45.0％と比べても、単純に「インターネット市場＝低価格競争」の時代は終わりを告げているといえる。

　⇒　「一般の商店ではあまり扱われない商品でも購入できる」47.0％も約半数になっており、
　"このショップでしか買えない（希少性）"、"このショップで買いたい（愛顧性）"が求められる時代とも言える。

５．非接触型電子マネーの利用状況

• 非接触型電子マネーの保有率は26.7％と、4人に1人が保有。
• 非接触型電子マネーの形態は、「ＩＣカードを利用するもの」21.6％、「携帯電話を利用するもの」8.7％
• 「ＩＣカードを利用するもの」のうち半数強が「ＩＣカード乗車券と一体のもの」
• 地域別では、交通機関が発達している南関東で、半数近くの人が非接触型電子マネーを保有

　⇒　東京では、パスモとスイカどっちでも使えるので、非常に便利です。

６．ＩＰ電話の普及状況（世帯）

• ＩＰ電話の世帯普及率は、21.2％。

　⇒　個人的な感想としては、なかなか普及しないものですね

７．地上デジタルテレビ対応の受信機の保有状況等

• 地デジ放送対応受信機の保有率は52.7％
• 地デジ放送が視聴可能な世帯の割合は48.3％
• 世帯年収別では、年収1000万円以上の世帯では6割を超えるのに対し、200万円未満の世帯では約3割

　⇒　東大和寮の部屋からは、地デジ対応チューナーが使い物にならず、テレビのない生活が続きます。

久しぶりのブログ更新になります。

先日、総務省より「平成20年通信利用動向調査の結果」が発表されましたので、4回にわけて内容を紹介します。

今回は「インターネット等の普及状況」です。

１．インターネット利用者数及び人口普及率（個人）

• 人口普及率は75.3％
• 13～40歳代までは9割を超えるが、60歳以上になると利用率が低下
  　⇒ただし、60～64歳（63.4％）は半数以上がインターネットを利用しており、
  　　シニア層向けのインターネットビジネスは市場として成立すると判断できる。

• 所属世帯年収別にみると、低所得者ほどインターネットの利用率が低い。
• インターネット利用時に使用する端末は、特に「ゲーム機・ＴＶ等」が急速に拡大（対前年比58.4％増）

２．インターネット利用率（企業）

• 企業のインターネット利用率は、全体で99.0％

３．インタネット接続回線の種類

• 「ブロードバンド回線」は個人（世帯）が73.4％、企業が76.8％
• うち光回線の利用率が個人（世帯）39.0％、企業68.2％

４．情報通信機器の普及状況（世帯）

• 「携帯電話・ＰＨＳ」95.6％、「パソコン」85.9％
• 「ワンセグ対応携帯電話」42.2％（対前年比15.7％増）が急増
  　⇒電車に乗ると、ワンセグを見ている人がかなりいることからも実感。
• 「ネット接続できるゲーム機」20.8％（対前年比5.6％増）

５．携帯電話及びパソコンの利用率（個人）

• 「携帯電話」75.4％、「パソコン」64.1％
• 携帯電話よりも価格が高く、操作にも相応の知識が必要なパソコンは、世代間での格差が大きい。
• また、低所得世帯では携帯電話とパソコンの利用率の差が大きい。